日比谷同友会について

役員紹介

顧問

宮津 純一郎和田 紀夫三浦 惺鵜浦 博夫篠原 弘道

相談役

村上 治林 豊青木 利晴鈴木 正誠宇治 則孝

会長

片山 泰祥

副会長

小森 光修長谷 雅彦牧 貞夫

常任理事

阿佐美 弘恭伊藤 正三伊東 匡
(新任)
井上 福造岩本 敏男漆谷 重雄
串間 和彦栗島 聡
(新任)
小西 敏郎小林 充佳小林 洋子庄司 哲也
祖父江 和夫田辺  博中山 俊樹二木 治成舩橋 哲也中山 進
(事務局長)

理事

朝倉 潤一
(新任)
一法師 淳伊藤 幸夫上間 功也臼井 賢大嶋 明男
岡 敦子大平 弘雄川 一彦貝原 正治北村 明義吉条 良仁
(新任)
黒田 吉広黒澤 友博
(新任)
小枝 明広佐野 幸男佐藤 良明下村 知叙
須藤 章二出口 秀一
(新任)
長南 光明中川 裕中島 康弘中村 克央
長谷川 和弘浜口 幸洋福井 伸之
(新任)
星野 睦前田 英作真木 英男
松原 和彦南川 夏雄山田 英司吉村 辰久

監事

伊東 則昭渡邊 大樹

日比谷同友会について

 日比谷同友会はは1969年5月に電電公社本社退職者を中心としたOB会として設立され、その後1990年4月、全国組織として電友会が発足したことにともない電友会本社地方本部日比谷同友会となりました。

 会員数も年々増加し3500名を超えるまでに発展しました。

 退職者の長寿化が進む中、会員の元気で充実したシニアライフをサポートし、さまざまな活動を展開しています。

沿革
  • 1969
    5月 日比谷同友会発足

  • 1972
    会員数1,000名突破

  • 1983
    談話室開設
  • 1985
    会員数2,000名突破
  • 1990
    電友会本社地方本部日比谷同友会となる
  • 1991
    通研支部発足

  • 1998
    会員数3,000名突破
  • 2012
    コムウェア部会発足
  • 2013
    ファシリティーズ連絡会発足
  • 2019
    NTT品川TWINSに移転
  • 2020
    50周年記念行事の開催
  • 2024
    会員数3,500名突破

日比谷同友会設立趣意書

現在、全国11通信局管内全部に電電千代田会、電電旧友会、近畿電電クラブ、こぶし会、五ツ橋クラブなどというそれぞれの名称で、日本電信電話公社を退職された方々の親睦団体が結成されております。

そこでは年一度の親睦会に、現役時代の青年のような瞳が交され、過去と未来の電信電話事業について語り合い旧友の消息が伝えられ、再就職先の新しい夢に楽しい一刻が過ぎていくのです。

敗戦の瓦礫の中で復興への使命に辛酸をなめた共通の手、情報革新時代の新しい夜明けを自分たちで拓いた感激の手、このつなぎ合った手の意味の重層性こそが、あらためて認識されなければならない時代にきているのではないでしょうか。

長い人間の歴史の大部分を、愛する電信電話事業の蔭に埋めてきた退職者のメンタリティは、終生公社事業とかかわりあいをもつことでしょう。それはあたかも少年時代を育んでくれたふる里の山河の一石一樹に対する珠玉のような愛情と郷愁に似たものであります。

私どもがこれからも地域社会や新しい集団の中で公社事業のPRに協力したり、何かのお役に立つことができたらどんなにか嬉しいことでしょう。

しかも退職者の将来にはかってないような問題が山積しています。経済の激動に対応する財務管理や再就職の問題にしましても、お互いの悩みは共通していることと思います。

このような人たちが励まし合い、助け合って悩みを解決するような機関がほしい。そういう願いをこめて結成されているのが各通信局管内の親睦団体であります。

去る者は日に以って疎く、来る者は日に以って親し、とうたわれていますように、この非情な世界に生きる限り、こうした機関の必要性を痛感します。

私どもはこのような観点から本社を職場とした退職者による親睦団体、日比谷同友会を結成したいと考えている次第であります。

昭和44年5月

日比谷同友会 会則

(名称、事務局)

第1条本会は、日比谷同友会と称し、本部および事務局を東京都港区港南1-9-1NTT品川TWINS共通棟1階に置く。

(会員)

第2条本会の会員は、日本電信電話公社、日本電信電話株式会社およびNTTグループ会社の本社に在職した退職者(退職後、NTTグループ会社に在籍している者を含む)で入会を希望する者をもって組織する。ただし、上記以外の者であっても本会の趣旨に賛同し会員の推薦があり、常任理事会で承認した者は、会員とすることができる。

(準会員)

第2条の2本会の会員であった者および会員となる資格のあった者の遺族で本会に入会を希望する者は、準会員として入会することができる。

(目的)

第3条本会は、会員相互の連絡親交を密にし、会員の生活安定、福祉の増進を図り、あわせて、NTTおよびそのグループ会社の事業および業務に寄与することを目的とする。

(事業)

第4条本会は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。

1. NTTおよびそのグループ会社の事業および業務に関し必要な協力
2. 会員データの管理
3. 会報等の発行
4. 講演会、懇親会等の実施
5. 見学等各種行事及びセミナー等の実施
6. サークル活動
7. 社会貢献活動
8. 自己啓発活動の支援
9. 慶祝および弔慰
10. 表彰
11. 会員の相談
12. OBサロンの運営
13. 会員のニーズによる就労支援
14. その他必要とすること

(支部)

第5条本会に下記の支部を設置する。
通研支部
第5条の2前項のほか、支部を設置するときは理事会の決議を経なければならない。支部を設置したときは、会長は次期総会に報告し、その承認を得るものとする。
第5条の3支部内の業務運営は支部の定めるところによる。但し、支部長は支部会則、
役員、収支等の重要事項について本部に報告しなければならない。

(本部の役員)

第6条本会に次の役員を置く
会 長 1 名
副会長 若干名
理 事 若干名
監 事  若干名

(役員の選任)

第7条役員の選任は次の基準による。
1. 会長、副会長は理事の中より理事会で選任する。
2. 理事および監事は総会で選任する。常任理事は理事の中より会長の指名とする。
3. 支部長はその職につくと同時に本会の理事に選任されたものとする。但し、次期総会の承認を得るものとする。

(役員の職務)

第8条1. 会長は本会を代表し、会務を総括する。
2. 副会長は会長を補佐し、会長に事故あるときはその職務を代行する。
3. 理事は理事会を構成し、会務の執行に必要な事項を審議決定する。
4. 常任理事は常任理事会を構成し、会長および副会長を補佐し通常業務を処理する。
5. 監事は本会の会計を監査する。

(役員の任期)

第9条役員の任期は2年とする。ただし再任は妨げない。任期の交代または欠員が生じた場合の補欠の役員の任期は前任者の任期とする。

(機関)

第10条1. 総会 総会は次の事項を決議する。
(1)事業計画および予算
(2)事業報告および決算
(3)理事、監事の選任
(4)会則の変更
(5)その他重要な事項
総会は、全会員をもって組織し年1回会長が招集する。また、理事会において必要と認めたときは臨時総会を開催することができる。

2. 理事会
(1)理事会は、会長、副会長、理事をもって構成し、必要に応じて会長が招集する。
(2)理事会は、会務の執行に必要な重要事項を審議決定する。

3. 常任理事会
(1)常任理事会は、会長、副会長、常任理事をもって構成し、必要に応じて会長が招集する。
(2)常任理事会は、通常業務の執行に関する事項を審議決定する。

(事務局)

第11条事務局には事務局長を置き、会務を掌握する。            
事務局長は常任理事の中から会長が指名する。

(顧問、相談役、参与)

第12条本会に顧問、相談役、参与を置くことができる。
顧問、相談役、参与は理事会の推薦により、会長が委嘱する。

(賛助会員)

第13条本会に賛助会員を置くことができる。                   
賛助会員は本会の趣旨に賛同し、本会に協力する団体の代表者とする。

(会計)

第14条本会の経費は、会費、賛助金、運営補助費、寄附金、その他の収入をもって充てる。
本会の会計年度は、毎年4月1日に始まり、翌年3月31日までとする。
本会の会計は事務局による。

(会員の入会・退会)

第15条会員の入会、退会は本会がその申し込みを受理したときに効力を生ずるものとする。その他会員の死亡、除名により会員はその資格を失う。

(業務執行の細則)

第16条本会則に定めのない事項および執行の細則は理事会において定める。

(付則)

本会則は昭和44年5月10日から実施する。

平成5年6月11日一部改正
平成7年6月13日一部改正
平成12年6月9日一部改正
平成19年6月6日一部改正
平成30年6月4日一部改正
令和元年6月3日一部改正
令和5年6月5日一部改正